引っ越しで失敗しないためのコツをお伝えするblog

引っ越しをする際に安易に行うと失敗してしまうことも多いですよね。賃貸物件の場合、退去時に敷金返還などでモメてしまうこともよくあります。それでもなかなか引っ越しはやり直しがききません。引っ越しで失敗したくない方に、業者選びや物件選びのコツ、大家さんへの対応、退去時の注意事項などをご紹介します。

知っておこう!郵便物の転送手続きはどうすればいいの?

引っ越しをしたときは郵便物ってどうなるんだろう?と疑問に思う方もいらっしゃるかもしれません。

 

引っ越しを行うと、自治体に住所変更の手続きを行い、住民票などを変更しますが、これだけでは、郵便物は転送して配達されるようになりません。

 

各方面に引っ越しの住所変更のお知らせをするのって案外時間が掛かりますよね。住所変更手続きが完了するまでの間、郵便物が旧住所あてに送付されてしまう恐れも大いにあります。

 

そのため、郵便物の転送手続きは忘れずに行うようにしましょう。

 

今回は郵便物の転送手続きについてご説明していきます。

 

■転送手続きをしないとどうなるの?

 

郵便物の転送手続きを行わないと旧住居あてに送られたあなたの郵便物はそのまま旧住居に届いてしまいます。

 

例えば、旧住所に新たに借り手がおらず、郵便の受け取りポストの口を大家さんが「退去済み」などと書き塞いでいる場合は、郵便物は送り主に返送される場合が多いです。

 

ポストの口がふさがれていない場合は、そのまま配達されてしまう可能性があります。そして、新たな借主が見つかった時点で、大家か不動産会社がポストにたまった郵便物を回収してしまうことがあるのです。

 

そうなってしまうと、郵便局に「住所が違いますよ」とお知らせされる可能性は低く、そのまま廃棄されてしまうかもしれません。

 

また、一番最悪なパターンとして、既に新たな借り手が住んでいるときに、あなた宛ての郵便物が届いてしまうことがあります。

 

この時に、良心的な借主であれば、郵便局側に「もうすでに住んでいる人間が変わっている」ということを知らせこれ以上あなた宛ての郵便物が届かないようにしてくれますが、中にはあなたのフリをしてそのまま受け取って中身を見てしまう人もいます。

 

そうなってしまうと、大切な個人情報が漏れる恐れもありますので、転送手続きは忘れずに行っておきましょう。

 

■郵便物の転送手続きは郵便局窓口かインターネットで!

 

郵便物の転送手続きについてですが、郵便局の窓口か、インターネットで申し込みを行うことができます。

 

郵便局の窓口ですと、各申請書が置いているラックなどに「転送届」が置いてある場合もありますし、局員さんに「転送届をください」というと1枚もらえます。

 

そちらに新住所や氏名、同居人の有無など必要事項を記入して郵便局員の方に渡しましょう。その際、旧住所の記載された公的確認書類(運転免許証やパスポート、住民票など)と本人確認書類(運転免許証や保険証など)が必要となりますので、忘れずに持参してください。

 

インターネットから手続きを行う場合は、日本郵便の転居・転送サービスのサイトにアクセスをします。「e転居に申し込む」というところがありますので、そちらをクリックしてください。

 

インターネットからの申し込みには携帯電話かスマートフォン及びメールアドレスが必要です。インターネットで必要事項を記入したのち、指定の番号に電話を掛けると登録が完了します。

 

比較的簡単に申し込めますので、郵便局に行く時間の無い方はインターネットでの申し込みを行うとよいでしょう。

 

■転送手続きの注意点ってあるの?

 

転送手続きにおいて一番気を付けなくてはいけないことは、転送期間が1年間であるということです。

 

1年を経つと、転送登録が解除されてしまいます。そのため、1年ごとに再登録が必要となるので注意しましょう。